パートを辞めることになったときに頭に浮かんだのは、
「保育園や学童はどうなるんだろう」
「家計はちゃんと回っていくのかな」
という不安ばかりでした。
子どものこと、お金のこと、健康保険や年金などの手続き……。
やるべきことが重なると、何から手をつければいいのか分からなくなりますよね💦
退職後にやることが多くて迷ったときは、「子ども」「家計」「手続き」の3つに分けて整理すると、今確認すべきことが見えやすくなります。
この記事では、私がパートを辞めて実際にやったことやリアルな体験談を順番にご紹介します。
1. 子どもの環境を守る｜保育園・学童の継続手続きを確認する
仕事を辞めたら、すぐに保育園や学童を利用できなくなるのでは……と不安になりますよね。
私も退職するにあたって、一番気になったのは、保育園や学童を継続して利用できるかどうかでした💦
多くの自治体では、退職後に求職活動を行う場合でも、一定期間は保育園や学童を継続して利用できる猶予期間が設けられています。
まずは、次の2つを確認しましょう。
- 自治体の求職期間（猶予期間は何ヶ月か）
- 必要な手続きや提出書類
自治体によっては、「就労状況変更届」などの提出が必要になります。
また、新しい仕事が決まった場合は、就労状況の変更手続きも忘れずに行いましょう。
私の場合
私の住む自治体では、退職後3か月以内に次の仕事を決め、必要書類を提出すれば、保育園を継続して利用できます。
退職後すぐに「就労状況変更届」を提出したところ、「求職中」になったことで保育区分が【標準時間保育】から【短時間保育】へ変更になりました。
預かり時間は少し短くなったため、息子から「もっと遅く迎えにきて！」とお願いされてしまいました……（笑）。
自治体によって求職期間中の利用時間は異なるため、何時まで預けられるのかを事前に確認しておくと安心です。
2. 家計を守る｜維持する支出と調整できる支出を整理する
次に取り組んだのが、家計の見直しです。
自己都合退職の場合は、失業保険が支給されるまで収入がない期間が生じます。
一方で、住民税や健康保険料などの支払いは続くため、手元の資金（現金）を確保しておくことが大切です。
まずは、失業保険（基本手当）の受給額の目安を確認し、退職後の収入の見通しを立てました。
収入が減る期間にどの程度のお金が入るのかを把握することで、今後の家計を考えやすくなります。
私のパート収入は、子どもの習い事や投資、貯金に充てていたため、退職後はどうしていくかを整理しました。
- 子どもの習い事【維持】：子どもの環境は変えたくなかったため、そのまま継続しました。
- NISAの積立【一旦ストップ】：失業保険受給中の収入減に備え、一時的に積立を停止しました。
- iDeCoの掛金【減額して継続】：収入に合わせて、無理のない範囲で掛金を減額しました。
このように、支出を「維持するもの」「一時的に止めるもの」「調整するもの」に分けて整理しました。
何を優先し、何を見直せるのかが明確になり、退職後の家計への不安を減らすことにもつながります。
3. 手続きを進める｜健康保険・年金・住民税を確認する
最後に確認したのが、退職後の手続きです。
さまざまな手続きがありますが、私が特にどうすべきか悩んだのは「健康保険」でした。
退職後の健康保険は、主に次の3つの選択肢があります。
- 家族の扶養に入る
- 前職の健康保険を任意継続する
- 国民健康保険へ加入する
どの方法が適しているかは、失業保険の基本手当の日額や今後の働き方、保険料などによって異なります。
失業保険を受給する場合、基本手当の日額によっては社会保険の扶養に入れない場合があるのでご注意ください。
私の場合は、扶養に入れるかどうか判断できなかったため、まずは国民健康保険へ切り替えることにしました。基本手当の日額が確定したら、あらためて扶養に入るかどうかを検討する予定です。
また、健康保険と同時に、国民年金や住民税の確認も必要です。
- 国民年金：扶養に入らない場合は切り替えが必要ですが、市役所で健康保険の手続きをする際に窓口で一緒に進めてもらえることが多いです。
- 住民税：前年の所得をもとに課税されるため、退職後も支払いは続きます。「いつ・いくら払うか」を事前に確認しておくと安心です。
市役所で健康保険の手続きをする際、年金や住民税の支払い時期も一緒に確認しておきましょう。
子ども・家計・手続きの3つに分けてスッキリ整理しよう
退職後は、一度にたくさんのことを考えることがあって大変ですよね。
そんなときは、「子ども」「家計」「手続き」の3つに分けて整理すると、今確認すべきことが見えやすくなります。
- 子ども：保育園・学童の継続条件や必要な手続き、預けられる時間を確認する
- 家計：収入が減る期間を見据え、維持したい支出と調整できる支出を整理する
- 手続き：健康保険を中心に、国民年金・住民税について必要な確認をする
退職後の状況は、家族構成や働き方によって一人ひとり異なります。
この記事が、ご自身の状況に合わせて一つずつ整理し、無理のない形で次の一歩を進めるヒントになればうれしいです！
